葬儀保険って加入する必要ある?選び方や互助会との違いも解説
大がかりな葬儀になると100万円以上の出費が避けられなくなります。また、追加費用を請求される可能性もあるので、ある程度のまとまったお金を用意しておくと良いでしょう。喪主の経済的負担を軽減するために葬儀保険について紹介します。互助会との違いや選び方も見ていきましょう。今後の参考にしてください。
葬儀保険とは?加入の必要性と互助会の違いも解説!
聞き慣れない用語かもしれませんが、葬儀保険は葬儀にかかる費用をカバーしてくれます。大がかりな葬儀になると費用負担が大きくなるので、加入を検討するのも良いでしょう。
葬儀にかかる費用をカバーしてくれる保険のこと
こちらは少額短期保険ともいわれています。保険会社により商品名は異なりますが、多くの場合は死亡保険、終活保険、お葬式保険などとなっています。こちらの保険の特徴は、請求するとすぐに費用をカバーしてもらえることです。
費用負担を軽減したいときに加入しておくと良い
最近は、火葬式や家族葬などの規模を小さくした葬式が流行していますが、通夜、告別式、火葬を行うと100万円以上の費用が発生することも考えられます。葬儀にかかる費用は喪主が負担する場合が多いですが、喪主の今後の生活に金銭的な負担がかかる場合も考えられるので、費用負担を軽減したいときに加入しておきましょう。また、高齢者でも加入しやすいのが一般的な保険商品との違いです。保険料が高額ではないので、高齢者でも継続しやすくなっています。
葬儀にかかる費用を見積もってもらうと良い
葬儀会社では、葬儀を申し込む前に葬儀にかかる費用を見積もってもらえます。大抵の場合は無料なので、葬儀保険の加入を検討している人や悩んでいる人は見積もりを依頼しましょう。どのくらいの費用が必要なのか知っておくことで、将来に対する備えを万全にできます。
互助会とは
将来の冠婚葬祭に必要な資金を積み立てていくことを指します。相互扶助を目的として終戦後に設立されました。1人が支払う費用は少額ですが、多くの人が加入することで大きな補償を得られます。
こちらのメリットは、物価変動の影響を受けないことに加え、結婚式や成人式などにも利用できることです。デメリットは、掛け金に金利が付かないことに加え、契約コースの変更ができないことです。メリットとデメリットを理解しておきましょう。
葬儀保険の種類と最適な商品の選び方
2つの種類があります。自分に合うほうを選択しましょう。また、分からないことは保険会社の担当者に質問してください。
保険料定額タイプ
受け取る保険金額は一定です。しかし、毎月支払う保険料は年齢により異なります。
保険料一定タイプ
毎月支払う保険料は年齢により変化することはありません。ただし、年齢を重ねると受け取れる保険金額が変化します。一般的に年齢を重ねると受け取れる金額が少なくなります。
少額短期保険業者であるかどうか
こちらは非常に重要です。保険会社のことをきちんと調べるようにしましょう。保険会社が万が一倒産してしまった場合でも、契約者は一定の保護を受けられます。
現金を受け取れるスピードを知る
葬儀会社に葬儀を依頼するときには現金が必要です。また、状況により追加費用が発生する場合も考えられるので、手元にある程度まとまったお金がないと難しいでしょう。葬儀にかかる費用をどのタイミングで受け取れるのか調べておくようにします。葬儀後に費用が支払われても差し支えないのであれば、そこまでスピードにこだわる必要はないでしょう。
補償範囲
故人の遺品を整理するための費用や、墓を建てるための費用も補償してくれる保険会社があります。どのような補償を望んでいるのか明確にしましょう。
健康状態の告知
一般的な保険商品と同じく、健康状態の告知をしなければいけない場合があります。持病の治療のために通院している人は医師から診断書をもらう必要があるので、準備期間が必要になります。事前に加入するための条件を知っておきましょう。
加入前にチェック!葬儀保険の注意点
注意点を紹介します。掛け捨てではないので、契約するときに内容をきちんと確認するようにしてください。
掛け捨て型の保険となっている
葬儀保険は掛け捨て型の保険なので、解約したときにそれまでの保険料が返ってくることはありません。また、保険金額には上限が設けられています。そのため、長期間にわたり支払いを継続していると元本割れを起こしてしまう可能性があります。
そのような状況にならないように、保険会社の担当者にシミュレーションを依頼しましょう。いつになると元本割れを起こすのか知っておくことで損しないようになります。
まとめ
葬儀にかかる費用を支払うためには、手元に現金が必要になります。保険会社を選定するときは、どれくらいのスピードで保険金を受け取れるのか確認してください。また、補償範囲も異なりますが、補償範囲が広くなればなるほど、月の保険料の負担が増す可能性があります。そのため、本当に補償してもらいたい内容にとどめておきましょう。詳しい内容は保険会社に問い合わせる方法がありますが、それ以外にもインターネットで調べられます。今後の参考にしてください。